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第876回 消費者にとって有利なツアーの条件

 ハワイへのツアーですが、要するに一般消費者がネット等を通してホテル料金等で様々な安い情報を仕入れることが出来るようになったことと、航空チケットが正規割引き航空料金というものになり、業者さんもこの価格かそれに近い値でしかチケットを仕入れることが出来なくなったため、その値段が個人手配のものに近づいていると言うことだと思います。

 前々回書いたことをまとめると、上記のような内容になりますが、それではどうやって業者さんは利益を得るのかということになりますが、それは企業秘密でよく分かりません。

 ただハワイのツアーは需要が多い上にリピーターも多く、いい加減なツアーはリピーターは参加しませんし、すぐにネットの口コミでいろいろ書き込まれて、それ以上の集客が望めないことになりますので、業者さんは本当にギリギリの採算でやっているのかなと思えます。

 現在ハワイへの日本からの観光客は、ハワイ観光局の統計に寄れば年間120~130万人だそうです。このうちパックツアーは7割で、個人手配は3割だそうですが、個人手配の割合は年々上がっているそうです。(メインランドからの観光客は6割が個人手配だそうです)

 と言うことは120万人中7割ですから、125×0.7=87.5、すなわち90万人ぐらいの方がツアーを利用していると言うことです。

 この90万人を、各ツアー会社が分け合って利益を得ているわけですが、仮に一人が10万円のツアーに参加して、そこから2000円の利益が出たとすると(利益率を2%ぐらいと仮定しました)、売上高は900億円となり、利益は18億円となります。改めて概算で計算してみると、本当に大きな数字だなと思います。

 この利益を旅行業界は取り合っていると言うことになるわけですが、どうやって取り合うかと言うのがツアー会社の腕の見せ所です。そこで最近のツアーの内容を眺めていて、業者側がアピールしている部分、すなわち消費者にとって有利かなと思える項目をまとめてみました。

・予約時に航空会社が確定
・予約時に並び席を確保
・予約時にホテルが確定
・予約時にホテルの部屋からの景色の保障
・送迎はあるが説明会はなし
・チェックイン時間が通常の15時より早い
・滞在中にツアーデスクを利用できる
・滞在中に特定の交通機関が利用できる(オリオリ、レアレア、観光トロリー等)
・食事付き
・レンタカー付き
・オプショナルツアー付き
・延泊可

 個人手配が良さそうだけど、やっぱり面倒だと思う人は、上記の項目で何が妥協できるのかを考えてツアーを選ぶと効率的なツアー選びになるのかもしれません。 
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